1.2025年「天下一品突然の閉店ラッシュ」の全容
2025年6月30日をもって、ラーメンチェーン『天下一品』が東京都・神奈川県・埼玉県の10店舗を一斉に閉店しました。これらの店舗閉鎖により、首都圏における同社の店舗数は約34店から約24店へと約3割縮小する大規模なリストラクチャリングとなりました。
閉店が決定した「天下一品」店舗リスト：渋谷店／新宿西口店／池袋西口店／田町店／目黒店／吉祥寺店／蒲田店／川崎店／大船店／大宮東口店
閉店発表は各店の貼り紙やSNSを通じて広がり、ファンからは「残念でしかない」「食べ納めに駆け込んだ」といった声が相次ぎました。
2.背景にあった「コスト高騰」と「競争激化」
公式の詳細な理由発表はありませんが、業界専門メディアによると主に以下の要因が指摘されています。
人件費・原材料費の高騰
全国的な人手不足や小麦・鶏ガラなどの仕入れ価格上昇が、特に人件費率の高い首都圏FC店舗の収益を圧迫。ラーメン1杯あたりの原価率上昇が顕著になったことが閉店決断を後押ししました。
同業他社の出店ラッシュ
首都圏は新規参入・限定専門店の乱立で飽和状態
に。消費者の選択肢が増える中、長時間行列が常態化していた“こってり”一辺倒では来店頻度が低下し、立地によっては稼働率が著しく落ち込むケースが続出しました。
3. フランチャイズモデルの“綻び”
全国約210店舗のうち約9割を占めるフランチャイズ店舗で、FCオーナーの相次ぐ離脱も大規模閉店のトリガーとなった可能性があります。
わかりやすい事例として、ラーメン価格が2013年の700円台から現在940円へと値上がり。本部仕入れ価格の上昇がFC側の利益を圧縮し、一部オーナーが採算悪化を理由に契約を更新せず撤退。
特に競争が激しい首都圏では「出店リスク」に見合うリターンを得にくいとの判断が加速しました。
4. 「ポートフォリオ最適化」と次の一手
今回の閉店は単なる“後退”ではなく、長期的な収益性向上を図るリストラクチャリングの一環とも位置づけられています。
採算性の低い店舗の整理により、本部リソースを収益性の高いエリアへ再投資。
SVナビなどのDX化を通じて、残存FC店舗の管理コストを低減しつつ品質維持を強化。
新業態（セルフ食べ放題モデル）やD2Cチャネルへの注力で、多角的な収益基盤を構築中。
これにより、『天下一品』は「選別と集中」による健全なポ
ートフォリオ再編を進め、次の成長フェーズへの布石を打っています。
5. ファンと市場が見守る「次の一手」
閉店に衝撃を受けたファンは多いものの、背後には採算重視の戦略的判断があります。今後は、
首都圏以外での有望エリア再出店
成功事例をもとにした新業態の拡大
D2Cやライセンス展開によるノン店舗収益の創出
などが期待されます。業界激戦区での“淘汰”を経て、どのような新戦略を打ち出すのか、市場の注目が集まっています。
